土岐麻子さんは米文書にも大いに関わっており内容にもいろいろと主導してきた部分が多いと言われています。
だって講師職大夫が関与を公に認めており借金問題に関わってきたことを誰もが知るところになりましたからね。
大夫の発言は当然二男三宅ヤマコさんの意思が働いたものですがその裏には6万字にもおよぶ書籍並みの分量の説明をしたんだから当然国民も納得するだろうという本音が見え隠れしています。
ただそこまで国民もバカではありませんよ。
簡単に騙されると思ったのかもしれませんがあの説明でさらなる炎上が巻き起こっています。
説明では解決金という選択もあったがそれを行わなかったのは未来の家族までが借金を踏み倒した相手として名誉を傷つけられるからだと主張していました。
ところがその発言からわずか4日で解決金を払うと一方的に公表し元婚約者さんを驚かせていました。
本当に苦しい時に助けてくれた人に対して感謝があれば公表する前に根回しをして元婚約者以下江氏に許可を得てからのことになると思いますけどね。
いちいち誠実さがまったくないことを露呈する結果になっているわけです。
この文書の発表で収束を見込んでいたらしいですがそれは無理ですよ。
それでも宮内庁長官やシノミヤが努力を認める発言をしているのには麻子さんをさっさと離脱させて収束させようとする動きがあるといいます。
その真子さんが以前と比べて最近特にふくよかになられたようで寿人さんからは妊娠中であると勘違いされた様子。
眞子姉ちゃんもうできたんだね。元気な赤ちゃんを産んでね。
僕はこれでおじさんだよね嬉しいなぁと皮肉を言ったなどという情報まで上がってくる始末。
永さんに妊娠中であるとしてからかわれる姉は哀れです。小室さんはデブは臭いし気持ち悪い自己管理ができない奴が多い。が口癖ですから。
7月受験後の帰国に合わせてダイエットを始めているといいます。銀座の最高級ブライダルエステを貸し切って結婚準備に忙しいとか。
ですがこんな状況で結婚しても二人には茨の道が待っています。皇室ジャーナリストは次のように批判しています。
文書に対する国民の否定的な反応を見て解決金の支払いを決めたのでしょう。
しかもその金額はいくらなのか金の出どころはどこなのかなど不明な点が多すぎる。
元婚約者は受け取りを拒否しているようですがそもそも学生の計算やパートタイマーの佳代さんに支払い能力があるとは思えない。最悪眞子さまのポケットマネーから支払われるでしょう。
眞子さまには生活のために自由に使える皇族費として年間915万円が支払われていますからね。
このように語り解決金をまこさんの財布から出すという予想をしています。
解決金のほかにも小室氏にはお金の疑惑がつきまといます。
まず気になるのは金銭トラブルが発覚してから現在までの弁護士費用です。
この件についてA弁護士は次のように分析しています。弁護士費用は一般的に問題となっている金額をもとに決めます。
今回の場合はエッグス氏が佳代さんに渡した400万円を基準に考えるので着手金が20万から30万円報酬が40万から50万円で計60万から80万円くらいが相場でしょう。
仮に小室親子が代理人と顧問契約を結んでいたとすると相場として顧問料は月額5万円ほど。
代理人の活動期間を約2年間と考えると5万円かける12カ月かける2年120万円となります。
このように語りこの金額の出どころを明らかにする必要が出てきます。
一応計算では2年となっていますがすでに4年が経過していますから当然この金額ではありませんよね。
400万円の借金をすんなり返金できない親子が顧問弁護士をつけて支払い続けるってどう考えても不自然と言いますか。
この弁護士費用がどこから支援されているのか明確にされていませんが小室さんは。
前に勤めていた多くの弁護士事務所からの援助を受け続けていた佳代さんの遺族年金不正受給に関しては内縁関係になっている事実がない以上追及ができない状況ですがそれ以外にも疑惑が次々に上がってきています。
弁護士費用に加えて奥野弁護士事務所からの支援もそれに当たります。
それは小室さんが留学前にパラリーガルとして勤めていた奥の法律事務所から留学支援として受け取っているお金の贈与税についてです。
御用メディアの中で皇室担当記者が次のように語っています。
留学前に勤務していた東京都中央区にある奥の総合法律事務所が支援するそうです。
具体的には小室さんに以前支払っていた同等の給料を生活費として資金援助するとのこと。
一般的なパラリーガルの給与は年間で500万円程度だと言われていて事務所は初年度から払い続けているので3年間で計1500万円を援助する可能性があります。
事務所としてはアメリカでの弁護士資格を取得した小室さんが帰国後にも勤務する前提で支援しているそうです。
このように語っていますが一般的に企業が働いてもいない人に対して多額の支援を続けることはあり得ません。
留学のために一時休暇を半年や1年で与える企業はあっても当然そこには給与などは存在しませんし普通の人ならば無条件で支援金などを受け取れないわけです。
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