ちなみに、宮内庁でも、小室圭さんの試験合格は難しいのではないかと予想しているようですね。「デイリー新潮」は、社会部デスクの次のような言葉を紹介しています。
「合格する可能性がどれくらいあるのかということについて宮内庁の中の人たちはそれぞれ “取材”しているようです。たとえばAからE判定まであるとすると、AやEだと言う人はいないですね。“B判定は出ている”という人がいる中で、“いやいやDだ”と言う人もいる。正直、何を根拠にそういった話になっているのかまではよくわからないのですが、現時点では“D寄りのC判定程度ではないか”と指摘する声が一番大きいと聞きました」
宮内庁の内部でも小室圭さんの合格率は低いと予想されているようですが、中には、こうした宮内庁の予想さえも「甘すぎる」として、「すでに不合格はほぼ確定」と述べる人物もいるようです。ある皇室ジャーナリストは次のように語ってくれました。
「昨年の５月の試験は合格率が約49％程度でしたが、英語がネイティブではない、日本人の合格率は、その半分で、おおよそ25％程度であったと推定されています。
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次のような批判的な意見がずらりと並んでいる。
たとえ、断り切れないで賄賂になりそうな物をもらってしまっていたとしても、河井（元法務大臣）受刑者の事件では、賄賂をもらったが、正直に捜査に協力した地方議員たちは全員不起訴で、司法取引があったことが窺われています。ツクフの校長さんも、すべてを東京地検に告発すれば、いまの職を失うことはないでしょう。まずは刑事事件に強い弁護士に至急相談されて、紀子による偽計業務妨害行為強要の実態について真剣に検討し、いまのうちに刑訴法239条1項に基く公務員としての告発義務を果たされることを強くおすすめしたいですね。紀子は、相手が国家公務員だから、守秘義務があるので、悠仁の障害も黙らせることができると考えているのかも知れませんが、逆に国立公立校の職員には、違法行為の場合、告発義務があることを知らないのか、理解できないのか、誰も助言者がいない一人女王様状態が浮かび上がってきます。
自分で望んて別に危険でもない国に渡米した一般人に巨額の税金を注げる法的根拠は？庶民が同じことをしてもらえば違法だと思うのですが。税金使用で、国益になっている、日本に貢献してるなどとても思えませんが。
共通テストでの不正行為があったとして、警視庁は女子大生と中継役の男性会社員を偽計業務妨害の罪で書類送検しました。
公正に行われるべき入試業務を混乱させた容疑である偽計業務妨害。まさに悠仁もこれに該当します。この書類送検を見てもまだ悠仁への裏口推薦入試を正当化しようとすれば、紀子と悠仁の罪状はいうまでもなく、筑波側も共犯になる可能性がでますから、校長先生は断固裏口要求を阻止すべき義務がありますね。
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本日も最後までお読みいただきありがとうございました。
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